新型コロナウイルスの影響で大きく変化した、私たちの働き方。

新型コロナウィルスの影響下で、私たちの働く環境ではリモートワークの導入が一気に進み、通勤時間が削減され、新たな働き方が生まれました。
しかし、一部の企業ではリモートワークの悪い点に目を向けその活動を縮小、あるいは全面的に撤廃する動きも見られるようになりました。

とはいえ、リモートワークの撤廃には一概に賛成する人ばかりではありません。
では、企業はどのようにリモートワークに対する方針を定めるべきなのでしょうか？
この記事では、リモートワークの現状と、その撤廃に当たって考慮すべき潜在的な問題についてお話ししましょう。

リモートワークの導入と撤廃の動き

ここ数年で、多くの組織がリモートワークを活用しています。それにより企業は交通費を節約し、従業員は通勤ストレスを軽減できました。
一方で、リモートワークの規模を縮小したり、撤廃する企業も増えてきています。
これは、リモートワークによるコミュニケーションの欠如、業務管理の困難さ、情報漏洩のリスクなど、新たな問題が浮き彫りになったからです。

ソロブース事例：株式会社アクシス Next. 様

リモートワーク撤廃における4つの潜在的な問題

しかし、リモートワークの撤廃にはいくうかの見落としがちな問題があります。
それを知ることで、適切な判断を下せるようにしましょう。

① 人材が去ってしまうリスク

私たちの独自調査によると、新型コロナウイルスの流行が終息した後もリモートワークを続けたいと思っている人は全体60％にのぼりました。
つまり、リモートワークを撤廃すると、優秀な人材が組織を離れる可能性があるのです。

②ワークライフバランスの崩壊

リモートワークにより、通勤時間が削減され、その時間を自分自身や家族との時間に充てられるようになりました。
しかし、リモートワークがなくなると、その時間は再び通勤時間に消費される可能性があります。また、対人ストレスが増えるという側面もあります。

③コストの増加

リモートワークを撤廃すると、交通費やオフィスの維持費が再び発生します。さらに、既にオフィスを縮小していた企業であれば、元のサイズに戻すためのコストも発生します。

④ 事業継続計画の不十分さ

リモートワークは、災害時や緊急時に事業を続けるための重要な手段です。リモートワークを撤廃すると、業務が停止するリスクが高まる可能性があります。

以上が、リモートワーク撤廃を考慮する際に把握しておくべきポイントです。
従業員の意見をしっかりと聞き、事業継続計画を再評価し、リモートワークの適切な管理方法を再検討することが重要です。
その上で、リモートワークの存続、縮小、あるいは撤廃について慎重に判断することが求められます。

リモートワークの終了？それ、本当に会社にとって良い選択ですか？

リモートワークに慣れ、活用しはじめた社員にとって、再び出勤する生活に戻ることは難しいことを理解する必要があります。
そして、それだけでなくオフィスでの労働には様々な不利益も伴います。それは混雑した電車での通勤、会議や仕事に必要な集中力を奪う騒音、仕事と家庭の両立の難しさなど…出勤による負担を感じている職員は意外と多いことがあります。

リモートワークには確かに欠点もありますが、一方で様々な利点もあります。

リモートワークを無理に終了させると、職員のモチベーションを低下させる恐れもあります。
そこで大切なのは、出勤とリモートワークの両方の利点を活かし、企業や職員の状況に最も適した働き方を模索することです。
では、皆さんの会社では、どのような働き方が一番合っていますか？ぜひ考えてみてください。

以上、リモートワークの撤廃についての我々の考察でした。
次回もあなたのビジネスに役立つ情報をお届けします。