株式会社テンナイン・コミュニケーションは、2016年7月に「英語格差に関する意識調査」を実施、同年9月にその結果をまとめたレポートを発表しました。
英語のスキルが仕事面にどのような影響を与えるのか、ここではそのレポート内容をご紹介します。
「英語格差」(English divide)は、情報格差を指す“digital divide”の一環として浮上し、英語を使える人々や地域と、そうでない人々や地域との間に存在する隔たりや格差を指します。
優れた英語スキルがますます重要視される中、この「英語格差」はビジネスの世界においても深刻な問題となっています。調査は特に「仕事面における英語格差」に焦点を当て、採用、昇進、収入などにおける英語能力の影響についての意識を明らかにすることを目的としています。
企業や社会全体での英語スキルの格差を理解することは、多様性と包摂の観点からも重要であり、これに対処するための新たなアプローチが求められています。今後ますます広がるであろう国際的なビジネス環境において、英語格差の解消が社会全体にポジティブな影響をもたらすことが期待されます。
今回の調査を実施した株式会社テンナイン・コミュニケーションは、英語教育サービスや通訳サービスといった語学に特化したサービスを提供する人材派遣会社です。同時通訳のノウハウを生かした、オフィス内英語学校サービスも提供しています。
〇調査概要
感じている:50.5%
感じていない:49.5%
「英語力」の習熟度による年収格差については、半数が「年収格差を感じている」と回答しました。回答者を外資系企業に限定した場合は、6割超(63.2%)となっています。
アンケート結果から見ると、「英語力」の習熟度による年収格差の評価は様々で、特に目立つのが「1.5倍程度」の感覚であることが分かります。調査参加者の約3割がこの範囲を選択し、英語力が年収に与える影響を示唆しています。
一方で、外資系企業に焦点を当てると、「2倍以上」の格差を感じる参加者が約3割(33.35%)に達し、英語力の差が特に大きな影響を与えていることが浮き彫りになります。この結果は、グローバルな環境での仕事において、高い英語力が求められ、それが年収に直結している可能性を示唆しています。
格差がある:49%
格差はない:51%
「英語力」の習熟度による昇進スピードの格差については、約半数が「格差がある」と答えています。
こちらも外資系に限定した場合は6割超(63.2%)と、やはり割合が多くなっています。
急速な社会のグローバル化により、中小企業も日常的に国際的なビジネスを行う時代が到来しています。この新たなビジネス環境において、「英語力」はビジネスパーソンにとってますます不可欠なスキルとなっています。
未来の展望を考える上で、優れた英語力を持つだけでなく、企業は従業員全体の英語力向上に注力する必要があります。その一環として、社内に新たな「英語学習専用スペース」を整備することは、効果的な学習とスキル向上を促進する手段として重要です。このスペースは、従業員がリラックスしながら英語を学べ、コミュニケーション能力や国際的なビジネススキルの向上に寄与するでしょう。
企業はこうした取り組みを通じて、国際競争力を高め、未来のビジネスに成功裏に対応していくことが期待されます。
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